ＡＥＤ　市民救命で社会復帰２倍
京大、心停止患者調査

　駅や百貨店など公共の場に設置されたＡＥＤ（自動体外式除細動器）が、心停止患者の社会復帰に役立っているとの初めての調査結果を、京都大保健管理センターの石見拓助教と大学院生の北村哲久さんらのグループがまとめ、米医学誌「ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディシン」に１８日発表した。

■普及率で地域格差も

　ＡＥＤは、心室細動で心停止を起こした患者に電気ショックを与えて心臓を動かす機器。日本では、２００４年に一般市民にもＡＥＤの使用が認められ、現在２０万台以上が設置されており、医療機関以外での設置が増えている。

　石見助教らは、消防庁がまとめた「院外心停止登録」の０５～０７年データから普及の効果を調べた。医療施設外で心室細動が起こってＡＥＤが必要になった患者のうち、居合わせた市民からＡＥＤによる除細動を受けた４６２人の社会復帰率は３１・６％で、全体の１４・４％を大きく上回り、ＡＥＤ設置の効果を確認できた。

　居住地のＡＥＤ設置密度が高く、１キロ四方に４台以上ある東京都と大阪府は、１台未満の県に比べて社会復帰率は４倍以上も高く、ＡＥＤが近くにあることが社会復帰のチャンスを広げることも示された。

　石見助教は「心疾患で亡くなる患者の多くは病院に運ばれる前に亡くなっている。患者の生存率、社会復帰率を高めるにはＡＥＤの普及が欠かせない」としている。

【 2010年03月18日 13時11分】

ニュース写真